2021年10月29日
「グテーレスさんの文書」を至急日経紙へ公開を
前略
グテーレスさんが、日本（日経）に文書を送ってきた。
石炭火力を止めなさい、ということでしょう。
確かに、この文書を本当に理解出来る人が何人いるでしょうか？？？？
・・・・
兎に角、この文書全体を日経紙に全て報道する義務があると思います。
私的文書のはずがないので、大急ぎで公表してほしいものです。
日本にいる多くのグレタさんが動き出すことを願います。
彼らがその通訳者になって、日本人の理解を進め、行動（デモも許す、実際の自給自足・地産地消生活へ）を起こし進めるようになってもらいたい。
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----ーーー気候危機、人類に赤信号 グテレス国連事務総長が寄稿ーーーーー
2021年10月28日；日経、
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
国連のアントニオ・グテレス事務総長は英国のグラスゴーで31日から開催される第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）を前に日本経済新聞に寄稿した。主な内容は以下の通り。
・・・・・・
＞＞＞気候危機は人類に対する赤信号だ。
・・・・
世界の首脳は間もなく、COP26で真価を問われる。
彼らの行動、もしくは怠慢が、この地球の緊急事態にどれほど真剣に対応しているかを示すことになるからだ。
・・・・
警告の兆しはもはや見過ごせないレベルに達している。
気温は至るところで過去最高を更新し、生物多様性は過去最低の水準に落ち込んでいる。
海は水温が上昇し、酸性化が進み、プラスチック廃棄物で窒息死しかけている。
今世紀末には人類が住めない死の地帯が大幅に増えるだろう。
・・・・
英医学誌ランセットは先日、気候変動は数年後に「人間の健康を左右する要因」になると指摘した。
広い範囲で飢餓や呼吸器疾患、大災害、新型コロナウイルスよりもひどい感染症の大流行を引き起こすほどの危機だ。
・・・・
国連の最新の報告では各国政府の現時点での取り組みは、今すぐに必要とされている取り組みに対して不十分だと明らかになっている。各国政府による最近の気候変動に関する新たな発表は歓迎される重要なものだ。
それでもなお、世界は気温の上昇幅が2度を大きく上回る悲惨な状態に向かっている。
・・・・
パリ協定で合意した、1.5度目標とは雲泥の差がある。科学はこの目標を達成するのが唯一の持続可能な道であることが示している。
・・・・
この目標は十分に達成可能だ。今後10年で世界の温暖化ガス排出量を2010年比45%削減し、50年までに実質ゼロを達成すれば可能になる。
・・・・
そして、世界各国の首脳が大胆で野心的で明確な30年の目標と、この惨事を逆転するための新たな具体的な政策を携えてグラスゴーに集えば可能になる。
特に20カ国・地域（G20）の首脳はこれを果たす必要がある。もはや外交辞令の時期は過ぎ去った。
・・・・
全ての国は化石燃料を燃やす旧式の開発モデルは自国の経済と地球に対する死刑宣告になると認識する必要がある。
・・・・
私たちは今すぐに、あらゆる国のあらゆる部門で脱炭素を進めなくてはならない。
補助金を化石燃料から再生可能エネルギーに振り向け、人ではなく汚染に対して課税すべきだ。
二酸化炭素（CO2）の排出に値段を付け、これを強じんなインフラの整備や雇用に還元しなくてはならない。
・・・・
経済協力開発機構（OECD）加盟国は30年までに、全ての国は40年までに石炭からの段階的な脱却も進めるべきだ。
より多くの政府が石炭への融資の取りやめを誓っており、民間金融も同じようにするべきだ。
・・・・
人々が政府の主導を期待するのはもっともだが、私たち全員に人類の未来を守る責任がある。
・・・・
企業は気候への影響を軽減しなくてはならない。
自社の業務と資金の流れを完全かつ確実に脱炭素の未来に足並みをそろえる必要がある。
・・・
官民の投資家も同様だ。脱炭素に向けた国際的な機関投資家の枠組み「ネットゼロ・アセットオーナー・アライアンス」（NZAOA）や、国連職員の年金基金（UNJSPF）のような先行者に加わるべきだ。
UNJSPFは21年のCO2排出量を32%削減し、低炭素化投資の目標を前倒しで達成した。
・・・・
全ての社会の個人は食事や旅行、買い物の際により良い責任ある選択をするべきだ。
そして、若者や気候変動の活動家は今のように、リーダー達に行動を求め、責任を問うことを続ける必要がある。
・・・
全ての国がこの移行を果たせるよう支援するために、世界は団結しなくてはならない。
先進国は発展途上国に気候変動の投融資を年間1000億ドル（約11兆円）以上提供するとの約束を至急果たさなくてはならない。
ドナーや多国間開発銀行は気候ファイナンスの半分を適応とレジリエンスに充てるべきだ。
・・・・
国連は人類が直面する最大の脅威への対応の合意を形成するため、76年前に設立された。だが、今回のような存亡をかけた真の危機に直面するのは異例だ。この問題に対処しなければ、私たちだけでなく未来の世代が脅威にさらされる。
進むべき道は1つだ。気温上昇を1.5度に抑えることだけが、人類にとっての存続可能な未来だ。
各国首脳は手遅れになる前に、グラスゴーで行動を起こさなくてはならない。
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https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM2870H0Y1A021C2000000/?unlock=1
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この件に関連して、「ESG」関連の記事を添付します。
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ーーーIPCC報告、気候の限界が近づいていることを警告し、政府と企業の行動を促すーーーー
2021/8/10；；ESGジャーナル、
・・・・・・・・・
国連が提唱する「Intergovernmental Panel on Climate Change（気候変動に関する政府間パネル）」（IPCC）は、地球の気候システムの現状と気候変動の影響を評価した最新の報告書を発表した。
本報告書では、海面上昇などの気候変動の主要な影響の一部は数千年にわたって不可逆的である可能性が高いが、迅速かつ有意義な行動をとらない限り、温暖化を1.5℃に抑えることができないと警告している。
・・・・
＞＞＞IPCCの報告書から得られた重要な点は以下の通り。
１，人的な影響が温暖化の主な要因である：人間活動による温室効果ガス（GHG）の排出が1850年から1900年の間に約1.1℃の温暖化を引き起こしている。
２，温暖化を食い止めるためには、メタンの排出量を大幅に削減した上で、CO2を大幅に削減する必要がある：報告書によると、炭鉱や石油・ガスの操業から排出されるメタンの量は、過去80万年の間で最も多く、安全基準を超えています。地球温暖化を抑制するためには、メタンの削減に向けた迅速な行動が不可欠です。
３，気候変動は、すでに地球上のすべての地域に影響を及ぼしており、今後ますますすべての地域に影響を及ぼすことになる：1.5℃では、熱波の増加、温暖期の長期化、寒冷期の短期化が起こり、2℃の温暖化では、極端な暑さが農業や健康にとって重要な許容閾値に達することが多くなる。
４，地球温暖化は、今後20年間で1.5度または1.6度に達すると予想されている：IPCCは報告書の中で、いくつかの異なる排出シナリオを概説しており、その結果、2040年までに地球温暖化がティッピングポイントに達すると予測している。このシナリオを回避するためには、温室効果ガスの排出量をより迅速に削減し、石炭産業の影響を低減するなどの緊急対策が必要だ。
・・・・・・・・・
https://esgjournaljapan.com/2021/08/10/world-news/landmark-ipcc-report-warns-climate-threshold-nearing-urges-action-by-government-businesses/3581/
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私がこの添付文書の中にある、「ティッピング・ポイント」という言葉に注目しています。
「その結果、2040年までに地球温暖化がティッピングポイントに達すると予測している。」
と書かれている通り、２０５０年をターゲットとしている以前の２０４０年には、「転換点」
ティッピングポイントは、生物種には破滅をもたらしかねない。事実、環境の激変は生物の個体数を危機的状況に追いやっている。
気候変動の場合、科学者が視野に入れるようになったティッピングポイント、すなわち地球の気候に不可逆的な変化を起こす
臨界点は、ひとつだけではなく数多くあるのだ。
この様に言われてもいるものです。
・・・・・・
この転換点とは、「ホットハウスアース」へと進む分岐点ということ、「地球の金星化」が現実になる、そういう転換点と云う事です。
これからは、この「ティッピングポイント」という言葉を人口に膾炙させて、地球温暖化という言葉の中に含まれる「恐ろしい地獄」を感じてもらわなければならいということです。
科学はこの「地獄を見通しているのです」、科学者の水晶玉には「地獄（火炎地獄）の地球」が見えるのです。
・・・・
だったら、他人任せの「企業や政府に文句を言っていても埒が明かない」のですから、自分で始める、見せてやる行動へ・・。
・・・
では、草々
２０２１－１０－２９
森下克介
グテーレスさんが、日本（日経）に文書を送ってきた。
石炭火力を止めなさい、ということでしょう。
確かに、この文書を本当に理解出来る人が何人いるでしょうか？？？？
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兎に角、この文書全体を日経紙に全て報道する義務があると思います。
私的文書のはずがないので、大急ぎで公表してほしいものです。
日本にいる多くのグレタさんが動き出すことを願います。
彼らがその通訳者になって、日本人の理解を進め、行動（デモも許す、実際の自給自足・地産地消生活へ）を起こし進めるようになってもらいたい。
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----ーーー気候危機、人類に赤信号 グテレス国連事務総長が寄稿ーーーーー
2021年10月28日；日経、
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国連のアントニオ・グテレス事務総長は英国のグラスゴーで31日から開催される第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP26）を前に日本経済新聞に寄稿した。主な内容は以下の通り。
・・・・・・
＞＞＞気候危機は人類に対する赤信号だ。
・・・・
世界の首脳は間もなく、COP26で真価を問われる。
彼らの行動、もしくは怠慢が、この地球の緊急事態にどれほど真剣に対応しているかを示すことになるからだ。
・・・・
警告の兆しはもはや見過ごせないレベルに達している。
気温は至るところで過去最高を更新し、生物多様性は過去最低の水準に落ち込んでいる。
海は水温が上昇し、酸性化が進み、プラスチック廃棄物で窒息死しかけている。
今世紀末には人類が住めない死の地帯が大幅に増えるだろう。
・・・・
英医学誌ランセットは先日、気候変動は数年後に「人間の健康を左右する要因」になると指摘した。
広い範囲で飢餓や呼吸器疾患、大災害、新型コロナウイルスよりもひどい感染症の大流行を引き起こすほどの危機だ。
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国連の最新の報告では各国政府の現時点での取り組みは、今すぐに必要とされている取り組みに対して不十分だと明らかになっている。各国政府による最近の気候変動に関する新たな発表は歓迎される重要なものだ。
それでもなお、世界は気温の上昇幅が2度を大きく上回る悲惨な状態に向かっている。
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パリ協定で合意した、1.5度目標とは雲泥の差がある。科学はこの目標を達成するのが唯一の持続可能な道であることが示している。
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この目標は十分に達成可能だ。今後10年で世界の温暖化ガス排出量を2010年比45%削減し、50年までに実質ゼロを達成すれば可能になる。
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そして、世界各国の首脳が大胆で野心的で明確な30年の目標と、この惨事を逆転するための新たな具体的な政策を携えてグラスゴーに集えば可能になる。
特に20カ国・地域（G20）の首脳はこれを果たす必要がある。もはや外交辞令の時期は過ぎ去った。
・・・・
全ての国は化石燃料を燃やす旧式の開発モデルは自国の経済と地球に対する死刑宣告になると認識する必要がある。
・・・・
私たちは今すぐに、あらゆる国のあらゆる部門で脱炭素を進めなくてはならない。
補助金を化石燃料から再生可能エネルギーに振り向け、人ではなく汚染に対して課税すべきだ。
二酸化炭素（CO2）の排出に値段を付け、これを強じんなインフラの整備や雇用に還元しなくてはならない。
・・・・
経済協力開発機構（OECD）加盟国は30年までに、全ての国は40年までに石炭からの段階的な脱却も進めるべきだ。
より多くの政府が石炭への融資の取りやめを誓っており、民間金融も同じようにするべきだ。
・・・・
人々が政府の主導を期待するのはもっともだが、私たち全員に人類の未来を守る責任がある。
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企業は気候への影響を軽減しなくてはならない。
自社の業務と資金の流れを完全かつ確実に脱炭素の未来に足並みをそろえる必要がある。
・・・
官民の投資家も同様だ。脱炭素に向けた国際的な機関投資家の枠組み「ネットゼロ・アセットオーナー・アライアンス」（NZAOA）や、国連職員の年金基金（UNJSPF）のような先行者に加わるべきだ。
UNJSPFは21年のCO2排出量を32%削減し、低炭素化投資の目標を前倒しで達成した。
・・・・
全ての社会の個人は食事や旅行、買い物の際により良い責任ある選択をするべきだ。
そして、若者や気候変動の活動家は今のように、リーダー達に行動を求め、責任を問うことを続ける必要がある。
・・・
全ての国がこの移行を果たせるよう支援するために、世界は団結しなくてはならない。
先進国は発展途上国に気候変動の投融資を年間1000億ドル（約11兆円）以上提供するとの約束を至急果たさなくてはならない。
ドナーや多国間開発銀行は気候ファイナンスの半分を適応とレジリエンスに充てるべきだ。
・・・・
国連は人類が直面する最大の脅威への対応の合意を形成するため、76年前に設立された。だが、今回のような存亡をかけた真の危機に直面するのは異例だ。この問題に対処しなければ、私たちだけでなく未来の世代が脅威にさらされる。
進むべき道は1つだ。気温上昇を1.5度に抑えることだけが、人類にとっての存続可能な未来だ。
各国首脳は手遅れになる前に、グラスゴーで行動を起こさなくてはならない。
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https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM2870H0Y1A021C2000000/?unlock=1
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この件に関連して、「ESG」関連の記事を添付します。
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ーーーIPCC報告、気候の限界が近づいていることを警告し、政府と企業の行動を促すーーーー
2021/8/10；；ESGジャーナル、
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国連が提唱する「Intergovernmental Panel on Climate Change（気候変動に関する政府間パネル）」（IPCC）は、地球の気候システムの現状と気候変動の影響を評価した最新の報告書を発表した。
本報告書では、海面上昇などの気候変動の主要な影響の一部は数千年にわたって不可逆的である可能性が高いが、迅速かつ有意義な行動をとらない限り、温暖化を1.5℃に抑えることができないと警告している。
・・・・
＞＞＞IPCCの報告書から得られた重要な点は以下の通り。
１，人的な影響が温暖化の主な要因である：人間活動による温室効果ガス（GHG）の排出が1850年から1900年の間に約1.1℃の温暖化を引き起こしている。
２，温暖化を食い止めるためには、メタンの排出量を大幅に削減した上で、CO2を大幅に削減する必要がある：報告書によると、炭鉱や石油・ガスの操業から排出されるメタンの量は、過去80万年の間で最も多く、安全基準を超えています。地球温暖化を抑制するためには、メタンの削減に向けた迅速な行動が不可欠です。
３，気候変動は、すでに地球上のすべての地域に影響を及ぼしており、今後ますますすべての地域に影響を及ぼすことになる：1.5℃では、熱波の増加、温暖期の長期化、寒冷期の短期化が起こり、2℃の温暖化では、極端な暑さが農業や健康にとって重要な許容閾値に達することが多くなる。
４，地球温暖化は、今後20年間で1.5度または1.6度に達すると予想されている：IPCCは報告書の中で、いくつかの異なる排出シナリオを概説しており、その結果、2040年までに地球温暖化がティッピングポイントに達すると予測している。このシナリオを回避するためには、温室効果ガスの排出量をより迅速に削減し、石炭産業の影響を低減するなどの緊急対策が必要だ。
・・・・・・・・・
https://esgjournaljapan.com/2021/08/10/world-news/landmark-ipcc-report-warns-climate-threshold-nearing-urges-action-by-government-businesses/3581/
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私がこの添付文書の中にある、「ティッピング・ポイント」という言葉に注目しています。
「その結果、2040年までに地球温暖化がティッピングポイントに達すると予測している。」
と書かれている通り、２０５０年をターゲットとしている以前の２０４０年には、「転換点」
ティッピングポイントは、生物種には破滅をもたらしかねない。事実、環境の激変は生物の個体数を危機的状況に追いやっている。
気候変動の場合、科学者が視野に入れるようになったティッピングポイント、すなわち地球の気候に不可逆的な変化を起こす
臨界点は、ひとつだけではなく数多くあるのだ。
この様に言われてもいるものです。
・・・・・・
この転換点とは、「ホットハウスアース」へと進む分岐点ということ、「地球の金星化」が現実になる、そういう転換点と云う事です。
これからは、この「ティッピングポイント」という言葉を人口に膾炙させて、地球温暖化という言葉の中に含まれる「恐ろしい地獄」を感じてもらわなければならいということです。
科学はこの「地獄を見通しているのです」、科学者の水晶玉には「地獄（火炎地獄）の地球」が見えるのです。
・・・・
だったら、他人任せの「企業や政府に文句を言っていても埒が明かない」のですから、自分で始める、見せてやる行動へ・・。
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では、草々
２０２１－１０－２９
森下克介
Posted by もりかつ at 10:34│Comments(0)
