懐かしい未来を考える

前略
オーストオラリア、のシンクタンクの発表、恐ろしい結論です。
課題の中心は、「食糧生産大幅減少」です。
難民が続出する。現在のアフリカ難民問題に揺れるECはもっとすごいことになる。日本も・・。
化学肥料、大型の農業機械、灌漑水、植物工場、世界中の食物のネットワークでの流通、大変多くの課題が
手を付けられないままで、自国ファーストしか方法がないのでしょう（鎖国です）。
2019年6月の発表に対して、世界は動いたのか？豪はどうか？日本は動いたのか？
不思議です。
もう人類は生存をあきらめている？当たり前で今更誰も反応しない？

全く分かりません！
+++++++++++++++++++++++++++++++++++++

-----2050年人類滅亡！？　豪シンクタンクの衝撃的な未来予測------2019年6月7日（金）17時50分
松岡由希子

----食料生産量は大幅に減り、10億人以上が他の地域への移住...... BenGoode-iStock-----

＜オーストラリアのシンクタンクが、今後30年の気候変動にまつわるリスクを分析し、最悪の場合、人類文明が終焉に向かうかもしれないという衝撃的な方向書を発表した＞

2050年には、世界人口の55％が、年20日程度、生命に危険が及ぶほどの熱波に襲われ、20億人以上が水不足に苦しめられる。食料生産量は大幅に減り、10億人以上が他の地域への移住を余儀なくされる。最悪の場合、人類文明が終焉に向かうかもしれない──。

気候変動が人間社会や自然環境にもたらす影響について、このような衝撃的な未来のシナリオが明らかとなった。

「気候変動は人類文明の脅威である」

豪メルボルンの独立系シンクタンク「ブレイクスルー（Breakthrough-National Center for Climate Restoration）」は、今後30年の気候変動にまつわるセキュリティリスクをシナリオ分析し、2019年5月、報告書を発表した。

この報告書では「気候変動は短中期的にみて人類文明の脅威である」とし、「気候に関するセキュリティマネジメントにおいては、最悪のケースやファット・テール現象（正規分布の両端が実現する可能性が高いこと）を考慮した新たなアプローチが必要だ」と説いている。

2015年12月12日に採択された「パリ協定」では、世界の平均気温の上昇を産業革命前に比べて2度未満に抑えることを目標に掲げているが、報告書は、この目標値が未達に終わると予測する。

永久凍土が消失し、アマゾン熱帯雨林は干ばつに

報告書のシナリオによると、人為的な温室効果ガスの排出量が2030年まで増え続け、2030年までに気温が1.6度上昇する。

温室効果ガスの排出量は2030年をピークに減少するものの、炭素循環フィードバックやアイス・アルベド・フィードバックなど、気候プロセス上の要因も加わり、2050年までに気温が3度上昇する。1.5度の気温上昇で西南極氷床が融解し、2度の気温上昇でグリーンランド氷床が融解する。

気温が2.5度上昇すると、永久凍土が広範囲にわたって消失し、アマゾン熱帯雨林は干ばつに見舞われて立ち枯れる。ジェット気流が不安定となることで、アジアや西アフリカの季節風にも影響が及び、北米は熱波や干ばつ、森林火災など、異常気象の被害を受ける。陸地面積の30％以上で乾燥化がすすみ、南アフリカ、地中海南岸、西アジア、中東、米国南西部、豪州内陸部で砂漠化が深刻となる。

ゼロ・エミッションベースの産業システムを構築すべき

元オーストラリア国防軍最高司令官のクリス・バリー氏は、報告書の序文で「この世の終わりを避けられないわけではないが、直ちに思い切った行動をとらなければ望みは薄い。政府、企業、地域コミュニティがまとまって行動するべきだ」と訴えている。また、この報告書では、一連のリスクを軽減し、人類文明を維持するために、廃棄物をゼロにするゼロ・エミッションベースの産業システムを早急に構築するべきだと提唱している.

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/06/2050-2_1.php
++++++++++++++++++++++++++++++++++++++

彼らは「ゼロエミッションの産業システム」という表現をしています。
政府、企業、地域コミュニティがまとまって行動すべきだと。

更に、「廃棄物ゼロ」のゼロエミッション産業を希求している。
GHGという視点が全くない感じですが、少々不思議です。

それでも、気温上昇の危機を主張しています。
此処でのエミッションは「GHG」をも言っているとしたらその通りでしょう。
少々具体性に欠ける感じがしますが、みんなで頑張るしかないのでしょう。

この報告を見た人がいないのでしょうか？
では、草々
２０２０－９－３０
森下克介  

前略
「人類の自殺行為」、その通りでしょう。

私は、「地球の金星化」という、「人類の地球破壊行為」と呼びたい。
このままいけば、ここでいうような「人間だけがいなくなる地球」は存在せず、
温暖化が極限まで進行した状態（「過去の歴史から「金星化」はあり得ない」という人がいますが）では、
もう生態系自体が存在しない状態とも言われます。

＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
ーーーー「産業文明という「人類の緩慢な自殺行為」－－－－
声の大きい先進国の国民に対して「貴方達の生活レベルを、適正水準まで落とすことが必要です」と、どうやって誰が説得するかという問題だ。
　ＮＨＫスペシャルのシリーズ『欲望の資本主義』やそこに出てくる『金融資本主義』という考え方が経済の主流を占める限りは、適正な成長という議論は永遠に無視され、格差社会もどんどん拡大する気がする。
　現在の資本主義が直面する限界を真摯にとらえ、世界を巻き込んで「適正な成長」「適正な人口」を実行する強制力を持つ組織が生まれないと、「人類の緩慢な自殺」は終わらないだろう。
　まずは、今まで前提となっていた「豊かさ」や「成長」を脇において、「人類生き残り」を最優先課題として議論する国際的な場ができる必要がある。それがダメなら「人類の緩慢な自殺行為」は止まらない。（深）

https://www.nikkeyshimbun.jp/2020/200303-column.html?print=print
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋

地球の過去を振り返って見ても、現在の人類のやっていることは、特別でしょう。
隕石落下でも、恐竜がいなくなって他の生命が繁栄したのだから、この地球温暖化も「化石燃料は、嘗て地球に繁茂した大森林や
生物の遺骸などだから、地球のバランス上は破滅する訳はない」とも考える人がいるでしょう。

しかし、とんでもない状況になるのは間違いないでしょう。
（CO2などのガスの温暖化現象は科学的に明らかだからです。）

皆がちゃんと認識し、行動しないといけないことを知ることが第一でしょう。
では、草々
２０２０－９－２９
森下克介
  

前略
面白い自然の生態系の話題です。
生物多様性とか言う話題の一部として面白いかもしれません。

＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
「ビーバーのおかげで炎を逃れる 」

　フェアファックス氏と共同研究者のアンドリュー・ホイットル氏は、2000年以降に米国の5州（カリフォルニア州、コロラド州、アイダホ州、オレゴン州、ワイオミング州）で起こった大きな森林火災を選び出し、衛星画像を用いて周辺にあったビーバーのダムや池を探した（ビーバーが作ったインフラは宇宙からも確認できるくらい見事だ）。

　その後、植物の健康状態を測る統計的手法を用いて、火事の前、最中、そして後において、周囲の植生の豊かさを比較した。健康で水分を多く含む植物は画像でも鮮やかな緑色に見え、乾燥した植物は茶色がかって見えた。

https://www.renewable-ei.org/activities/column/REupdate/20200918.php
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
何とも言えません。（人間のやっていることは、こういうことだった）

アメリカでは、「狼とエルク」の話題もあります、時間をかけて生態系は形作られているということでしょう。
「食物連鎖と言いう仕組み（神様が作った？）」が作用しているということの様です。

これから、人類として「この食物連鎖」の中で「生態系として生きるということは「現在の人間」のままではいられないでしょう。
結構な覚悟が必要でしょう。

では、草々
２０２０－９－２９
森下克介
  

前略
世界は一生懸命脱炭素の方向に向かっている。
インドの事例があったので、添付します。
課題はあるようです。
+++++++++++++++++++++++++++++++

----[-世界の革新的な脱炭素政策]：インド ----- ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

太陽光発電の入札価格が約3円/kWhまで低下
太陽光発電と風力発電を過去10年間にわたって大胆に推進してきたインドでは、自然エネルギーのオークションプログラムがたびたび大きな話題になった。オークションを開始した当初の目標は、コスト効率に優れた方法で大型の自然エネルギープロジェクトに多額の投資を促すことだった。逆オークションと固定価格による長期の電力購入契約が成功要因になり、非常に低い価格が提示された。直近の例では、2020年7月に実施した2GWの太陽光発電のオークションにおいて、31ドル/MWh（日本円で約3円/キロワット時）という記録的な入札価格を実現した.

https://www.renewable-ei.org/activities/column/REupdate/20200918.php
++++++++++++++++++++++++++++++++
「送電インフラの拡大」に向けて、「グリーンエネルギーコリドー」を展開中とか。
電力の集中管理上で、ソフトエネルギーの安定性など、需要側とのマッチングに不具合を出さない様にするための工夫は欠かせない。
更に、広い国家であるから天候の変動や風力の変動、事故などを管理するだけでも大変と思われる。揚水発電などの可能性や
大型の蓄電池などの管理も複雑になりそうです。

さて、
見方によっては、「個別の電力供給」（オフグリッド）の方が難しいと言われるかもしれませんが、これからは「河川流域圏の自治州」で、
自治社会を作るにはこの方が良いと思います、ここではもう「GHG排出ゼロ」ですから、大電力は要りません、自分たちの身の丈に合った
エネルギー供給と消費でやりくり　します。
各戸又は集団住居である種「原始共同社会」を発展させた、「地球生態系の一部としての社会」です。
長い間には多くのメンテナイスが発生します、多くの工夫が必要になると思います。

インドの今後こそ、中国と一緒に、世界の主要な流れとしての社会の在り様の変化を注視しなければならないでしょう。
両国ともそれぞれ「14億人」です、合わせて28億人は約88億人の１６％ですから大変なことです。

一方で日本は相変わらず、昭和のまま、の様な気がします。
何処に、金儲け以外で、本気で地球温暖化防止の意図を待った変化がありますか？
新型車は儲けのためだけ、新幹線はトンネルと大電力を利用したリニアとか、流通は今まで通りでコロナ下でも順調に稼いでいるようです。
どうしますか？

では・草々
２０２０－９－２９
森下克介
  

前略
コロンビア大学グローバル・エナジー・ポリシー・センターの研究者らは、米連邦政府によるクリーンエネルギー研究開発実証への投資を3倍に増加するための詳細なロードマップを発表した。
クリーンエネルギー技術への投資は、国際的な気候変動対策において米国ができる最も重要な貢献だという。

世界の大型プロジェクトを立ち上げ、実行する、人類をキチンと意識し、人類に働きかけ、一人ひとりが実行する計画であって欲しいものです。
++++++++++++++++++++++++

-----主張：米・新大統領は温暖化対策への投資を3倍にすべきだ-----

コロンビア大学グローバル・エナジー・ポリシー・センターの研究者らは、米連邦政府によるクリーンエネルギー研究開発実証への投資を3倍に増加するための詳細なロードマップを発表した。クリーンエネルギー技術への投資は、国際的な気候変動対策において米国ができる最も重要な貢献だという。 by Julio Friedmann2020.09.17

米国はこれまで、何度も国家イノベーション計画を成功させてきた。生命を救う医薬品を生み出し、コンピューターとインターネットの革命に拍車をかけ、そして人類を月面へと送り込んだ。ごく最近では、米国政府は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンと治療法の開発を支援するための国家的なイノベーション活動として、製薬企業に数十億ドルを投資している。

しかしながら米国は、現代の最も深刻な脅威である気候変動に対処するためのイノベーション計画を未だに立ち上げていない。風力や太陽光発電などクリーンエネルギー・テクノロジーの中には、化石燃料に対抗するコスト競争力をつけたものもある。しかし、世界が「大規模な脱炭素化」で二酸化炭素排出量を実質ゼロにするという超人的な偉業を達成するためには、さらに多くの前進が緊急に必要となっている。

このようなエネルギー転換を世界規模で加速し、国内では競争力のある雇用創出産業を構築するために、米国は今こそ国家エネルギー・イノベーション計画を立ち上げる時だ。筆者らは9月15日、米連邦政府によるクリーンエネルギー研究開発実証（R＆D&D）への投資を3倍に増加するための詳細なロードマップを示した『Energizing America（米国を元気にする）』を発行した。

気候変動に関する政治議論は二極化しているが、エネルギー革新の強力な推進に関しては超党派の合意が存在する。米議会では、テネシー州選出の共和党議員であるラマー・アレクサンダー上院議員が「クリーンエネルギーのための新マンハッタン計画」を提案している。これは、下院の気候変動危機特別委員会の民主党員から提出された「クリーンエネルギーR＆D＆Dへの資金を大幅増加」する提案にぴったり沿ったものだ。民主党の大統領候補であるジョー・バイデンは、当選したら「クリーンエネルギーの研究とイノベーションに対して史上最大の投資」をすると公約している。ドナルド・トランプ大統領政権はエネルギー・イノベーションに投入する資金の削減を繰り返し求めてきたが、共和党議員はトランプの要求を拒絶し、過去4年間、増額し続けてきた。

この超党派の支持の高まりは、次期政権と議会にまたとない機会をもたらしている。国家エネルギー・イノベーション計画の立ち上げは、非常に野心的かつ政治的に達成可能な気候政策を意味する。

莫大な投資は必要ない

クリーンエネルギー・テクノロジーのパフォーマンス向上とコスト削減は、国際的な気候変動対策を推進させるために米国ができる最も大きな貢献だ。

現在のテクノロジー水準では、大規模な脱炭素化を実現できない。国際エネルギー機関（IEA）は、気候危機に対処するために必要な46のテクノロジーのうち、2070年までに二酸化炭素排出量実質ゼロの実現を可能にし、地球温暖化を2°C未満に抑えるために大規模展開へ向けて進展しているのは6つだけだと警告している。残りの40のテクノロジーは、さら …

https://www.technologyreview.jp/s/219347/to-confront-the-climate-crisis-the-us-should-launch-a-national-energy-innovation-mission/?utm_source=MIT%E3%83%86%E3%82%AF%E3%83%8E%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%BC%E3%83%AC%E3%83%93%E3%83%A5%E3%83%BC+-+%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%83%AC%E3%82%BF%E3%83%BC&utm_campaign=1d23c9207e-NewsLetter_TheDaily&utm_medium=email&utm_term=0_6f0fb6e76b-1d23c9207e-194497713&mc_cid=1d23c9207e&mc_eid=a30e82edf2

++++++++++++++++++++++++++++++
トランプ大統領の発言の裏で、共和党は過去四年間「「クリーンエネルギーの研究とイノベーション」の資金を増額してきている。ということです。
何とか頑張って欲しいものですが、国民を含めた国家としての目に見える形のくどうがほしいものです。
大企業や大型プロジェクトが、この結果潤う（金儲けできる）だけでは何もなりません。

もっと、多くの人達が本気で議論しなければならないでしょう。
カリフォルニアの排ガス規制も片手落ちではあっても、議論の対象になることが良い、だけでは済まされないでしょう。

まだまだ多くの動きが必要でしょう。
では、草々
２０２０－９－２８

森下克介
  

前略
ホーキング博士は「人類は他の惑星へ移住」しなければならないような主張をしていた。
もともと、出来ない話を承知の上で、「地球温暖化防止が出来なければ人類は終わりなんだ」、と言っていたのだと思う。
「危機感の象徴」的発言だったはずです。

＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
ーーー火星の植民地化、莫大な費用かかる可能性　マスク氏はそれでも強気ーーー

2020.09.26 Sat posted at 18:15 JST

スペースＸが火星移住向けの宇宙船として開発する「スターシップ」のプロトタイプ/Loren Elliott/Getty Images

テキサス州オースティン（ＣＮＮ） 実業家のイーロン・マスク氏はこの２０年近く、火星を植民地化する目標を米宇宙企業スペースＸのファンに熱く訴えてきた。ただ、莫大（ばくだい）な費用がかかることもあり、現時点では世界各国の政府はこのミッションに取り組んでいない。

マスク氏は同社のＣＥＯ（最高経営責任者）兼技術責任者を務める。惑星間移住の野望について語る姿は、革新的な事業計画を掲げる起業家というよりも、道徳的使命を背負ったＳＦの主人公のそれに近い。

「地球上で人間や自然に起因する大惨事が起きた場合に備え、いわば全生命のための保険を確保しておきたい」。マスク氏は８月３１日に行われた火星に関する会合でそう語り、「それに、一種の興奮や冒険の趣もある」と言い添えた。

スペースＸによる火星植民計画は技術、政治、倫理上のさまざまな疑問を投げかける。中でも難関となるのは、資金上のハードルかもしれない。マスク氏自身ですら、費用総額の試算は示していない。

宇宙開発がマスク氏の掲げる惑星間旅行の目標に近づいたのは、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）によるアポロ計画が最後だ。２０世紀半ばに進められたこの計画では、宇宙船６機と宇宙飛行士１２人が月面着陸に成功した。ただ、アポロ計画のコストは現在のドル換算で２８００億ドル（約２９兆５０００億円）を優に超え、ＮＡＳＡ関連費が国家予算に占める割合は一時、４％以上に上っていた。近年の予算規模は連邦予算の０．５％以下にとどまるものの、ＮＡＳＡは人類を再び月に送り込む計画で、将来的には有人の火星探査も見据える。

とはいえ、有人火星探査の費用についてはＮＡＳＡも試算を示していない。

https://www.cnn.co.jp/fringe/35159840.html

＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
でも、マスク氏は計画の検討を進めている。
最終的には無理だと世界にキチンと引導を渡す作業をしているのでしょう。

まさに、今こそ本気で動かなければならないのです。
大変です。
そんな暮らしなんて「やなこった」と言っていても始まらないのです。

そう言っている間に、どうすれば「生きがい」「「進歩・発展」を感じられるか？」とか、生態系とはどんなんだ」とか考えなければならない。
宗教はもう明らかに過去のもの、「古代の部族のボスのための掟」でしかなかったので、「人類は神様と同じように神様が作った」とか「キリストは復活したとか」「ジハードは他宗教を否定するための行動」の様な話題は、もう止めましょう。
人間こそ知恵を持った生物で「生態系の一部」として、頑張るしかないでしょう。

今は誰でも「科学的思考と知識」があるのです。
冷静に考えて、未来の人類が「生態系の一部」として、太陽が数十億年で膨張しするとき迄は、それらしく生きながらえる様にしたいものです。
このまま、地球温暖化を放置して、金儲け資本主義に浸かって、ナベガエルになるのはご免です。

みんなで、やるっきゃないでしょう。
では、草々
２０２０－９－２７
森下克介  

前略
国連「グテーレス事務総長」とテレビ会談を「習近平主席」が行った。
そういう報道があった。
どちらから声をかけたか、記されていないが、人民網の報道では、会談の主旨が判りにくい。
今は、世界が、「ウイルスは武漢からどのように世界に拡散したかを調査しなければならない。」と騒いでいるのに、
中国は上手くやって、今はワクチンを作るために頑張っている、と。

「新型コロナウイルス」の発生源や拡散原因の議論が全くないのです。
そんな話し合いだけで終わったとの報道では、世界中で最高に忙しい方の会談にしてはおかしい。

なんだか、国連にすり寄っているだけの会談でしかない。おかしい・・。

＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
------習近平国家主席「世界には一つのルールしかない」------人民網日本語版　2020年09月24日09:45

習近平国家主席「世界には一つのルールしかない」

習近平国家主席は23日夜、国連のグテーレス事務総長とテレビ会談を行った。新華社が伝えた。

習主席は、「現在もなお新型コロナウイルス感染症が世界中で拡大しており、世界の新型コロナ対策の手を緩めるわけにはいかない。中国は経験や手法を余すところなく各国と分かち合い、必要とする国々を引き続き支援していきたい。中国は国連機関、特に世界保健機関（WHO）が肝要なリーダーシップを発揮することを断固として支持し、国際協力と共同対策を強化し、人類衛生健康共同体を共に構築していく。中国は約束を履行し、ワクチン開発を完了して使用を開始した後は、これをグローバル公共財として、発展途上国におけるワクチンのアクセシビリティとアフォーダビリティの実現のために貢献していく」と表明。

また、「感染拡大は、グローバル・ガバナンス体制の不適応や不整合という問題も際立たせた。各国は現行の体制を覆して別のものを構築するのではなく、いかにして完全なものにするかを考えるべきだ。世界には一つの体制しかない。つまり国連を中心とする国際体制だ。世界には一つのルールしかない。つまり国連憲章を基礎とする国際関係の基本準則だ。中国はこれまでイデオロギーによる対立をしたことも、デカップリングを主張したことも、覇権を唱えようとしたこともない。我々が最も望んでいるのは、14億の中国国民により良い暮らしをさせ、人類のために一層の貢献をすることだ。だが、我々は国家の主権、民族の尊厳、発展の空間が損なわれることを座視することもなく、断固として自らの正当な権益を守り、国際公平・正義を守る」とした。

習主席はさらに、「各国は互いに結びつき、運命と苦楽を共にしている。国家、民族、文化、イデオロギーの境界線を乗り越え、全人類の観点に立って、人類運命共同体の構築を後押しし、我々が生存のよりどころとするふるさとである地球を共により良く建設する必要がある」と強調した。（編集NA）

「人民網日本語版」2020年9月24日

http://j.people.com.cn/n3/2020/0924/c94474-9763879.html
++++++++++++++++++++++++++++
世界は、
武漢から世界に拡散したのは、中国共産党（習近平主席、独裁）が最初の1～２か月の初動正しくやらなかったのが原因だ、
と確認されるはずだ、と主張している。

さてさて、独裁国家、全体主義国家、が世界に有ってもらっては困るのです。

全世界で、「地球温暖化防止のタッグ」を組まなければならないのです。
勝手に、「2060年までに4GHG排出ゼロ」を実現すると表明しても誰も信用できないのは当たり前でしょう。

最近は、「ゴルビー」（絶対ならないと主張していたと）にこそ成らなくても、もう世界の協力者は居ない。
しかし、とんでもない国家破綻だけは止めて欲しいものです。「エリチンさん」のような人に動いて欲しいものです。

さー、それからの仕事は誰がするのか？
EUが「テクノクラート」として評価されています、他に誰がやるんですか、他にはいません。
大急ぎで議論の場を作って動いて欲しいものです。
「適応策」はいい加減にして、本格的な「緩和策」を実行してもらわなければならないでしょう。

「緩和策」というよりも「完全防止策」を議論してもらわなければならないでしょう。
絶対に避けてもらわなければ困ります、少しでも間違えたら終わりです。

何故「2度」から「1.5度」へと目標を変えたのか、よくよく議論をして貰わなければなりません。
「グレタさんの緊張感」を、更に「世界中の人間全部が、自分のこととして実行する」仕組みにしてください。

「「カーボンプライシング」による地球緑化」、「「産業革命以前の社会」、を現在の科学的知恵と知識で実現すること」が基本になるでしょう。
「緑化対象地域」（陸や海中）は、途上国に多いので、資金はそちらに回すことになるでしょう、それが途上国の緑化資金
ということになるでしょう。

色々な戦術が必要でしょう、やりながら試行錯誤をするしかないので、急ぎます。
自助でもあり、共助でもあり、公助でもあるわけです。
まさに「人類全体の絆」でもあるわけです。それは「世界に一つのルール」です。

さあ、始めてください。
では・草々
２０２０－９－２６
森下克介
  

前略
地球温暖化では、海水温が上昇し、海面が上昇するという話題しかありません。
少し調べました、陸地からの水が入らないと、1年で1mずつ浅くなる、3200年で干上がる。
海水は蒸発しています。

＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
「海の自然のなるほど、地球の水の循環」日本海事広報協会、

地球上の水は、固体（氷）、液体（水）、気体（水蒸気）の３つに姿を変えながら、空と陸、海とのあいだを行ったり来たりしています。
　１年間の地球の水の動きを見てみましょう。雨や雪は陸地に111兆t、海に385兆tふり、あわせて496兆tの水が、新しく加わります。では蒸発する水の量はどのくらいでしょう。陸上の地面や植物から71兆t、海から425兆tで、あわせて496兆tの水が空へ帰っていきます。ちょうどプラスマイナス・ゼロなのです。入ってきた水の分だけ出ていくので、地球全体にある水の量は変わらないのです。
　ところで海だけの水の量を見ると、入ってくる量より蒸発する量が40兆t多くなっています。また、陸だけの水の量では入ってくる量より蒸発する量が40兆t少なくなっています。これは陸上にふった雨や雪が川に流れたりして、海に流れこむためです。ですから、海に加わる水の量は385兆tに40兆tを加えた425兆tになります。海の水がどんどん減っていくわけではありません。海の水も一定にたもたれているのです。
　もし陸から海に水がそそがれることなく、海水が蒸発しつづけるとどうなるでしょう。海は1年間に1mずつ浅くなり、3,200年ほどで干上がってしまいます。地球上の水は、みごとなバランスで循環しているのです。

https://www.kaijipr.or.jp/mamejiten/shizen/shizen_5.html
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
どうしてもおかしい話です。
気温上昇して、海流が変わるとか、温度で海水が膨張するとか、そんな話ばかりではおかしい。
広大な面積の海は大気と繋がっています、気温が上がって、気圧が下がれば、もう水分子が大気中に躍り出ていきます。
それは宇宙空間にも飛び出すでしょう。

地球温暖化防止の対応策（これを、「緩和策」という）では、その水分子を補足して、海に戻してもダメです、
海水温が上昇してしまっているのですから、又飛び出します。
本来は、海水温を下げてやる「大型クーラー」を作って、フル稼働させなければならないのです。

気温が上がって、自宅のクーラーを心配しているような程度では、もうおしまいです。
直ぐにでも、「自給自足・地産地消」の河川流域圏中心の自治州で、キチンとした生活をする社会を作るしかないのです。
今はそのコンセプトを作り、なけなしのGHG排出余力枠内で行動をするのです。

緩和策というのではない、排出実質ゼロを自分たちで実現するしかないのです。
大至急です。
では、草々
２０２０－９－２５
森下克介
  

前略、
私の頭の中には、「ヒョットしたら地球は金星の様に「数百度」の温度までなってしまうかもしれない！」というのが渦巻いています。

そうは言っても、誰も何もしようとしている気配すら感じないのはなぜか？
自分だけがおかしいのか？
そう思って、幾つか検索しました。

2100年には、4度くらいの気温上昇もあるかもしれない、海水面が随分上昇するかも知れない、台風が強力になるかも、等々の
話題がありますが、そんなのは今でも大丈夫だから心配しないよ。と皆の腹の中で思っているのではないだろうか？

それに、IPCCでは「適応策」という項目があって、気温が上がったら栽培作物の耐高温性の品種を開発しているとかの話題に触れると、
それでなんとかやれるんじゃん、騒ぐほどのことはないじゃん、という感じになる。

それでもオカシイ、300年後の見通しを探したら、こんなのが出てきました。

+++++++++++++++++++;
ーーー300年後、人類は地球に住めなくなる！ーーー,　エネクト・ニュース、２０１０－６、

地球が沸騰する日！
オーストラリアの科学者チームは2300年には地球の半分が高熱状態で、もはや人類が住むことができないとの研究結果を発表した。

ニューサウスウェルズ大学の新しいリサーチによると、排ガス規制や人類による気温上昇を即時停止しなければ、次の300年の間に10~12%の気温上昇が見られるという。つまり、日本の夏であれば50度近くまであがることになる計算だ。

オーストラリア国立大学のトニー・マクマイケル教授によると、気候変動議論の多くは世界が2100年までに2度の上昇に抑えることを目標にしているという。そしてそれなら安全だという見解だ。けれど、2100年で気温上昇が停止するわけではなく、そこからさらに上昇は継続されるわけだ。では、その100年後は、200後は？という疑問が湧き出て当然のはずなのだ。

子孫の住む星は？
現在、排ガス規制徹底はなかなか実現できていない状況のようだ。さらに、人々の危機感もまだまだ薄く、地球温暖化という言葉を知りつつも「どうにかなるだろう」と楽観しているところがあるのだろう。

ちなみに今から300年前の日本は宝永6年江戸時代だ。そのころ2010年の地球のことを考えていた人はまずいなかっただろう。同様に、今の人類に、300年後の子孫のことを考えろというのは無理な話なのだろうか？

編集部　青空ひなた
http://www.eco-front.com/news_u5jMAunit.html

++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
さてさて、
この人達も人間の立場という、上から目線でしか考えていない。
生態系を含めた地球全体を考えての、「緩和策」（表現が分かりにくい）の推進に話が及ばない。

私の言いたいのは、
こんな調子で、気温上昇に適応していくことが出来そうといっても、そこでキチンと生き物がみんな大丈夫であり得ないはずです。
そこで、人類・人間が生きていくのにどうするのか？

気温上昇は地表の温度を上げ、陸地は砂漠になるでしょう、海の水はみんな蒸発して更に高濃度の塩水になって、
魚どころではないでしょう、アラル海や死海の様になってしまったら、どうしますか？

住宅のエアコンだけじゃなく、田畑の耕作地にもエアコンが必要になる、海にも水温コントロール用の装置が必要になる。
さてさて、そんな装置をどうやって作るのか？エネルギーはどうするのか？化石燃料なしで「原子力に戻るのか？
とんでもない社会になるでしょう。

アンマリいい加減なことを言っていると、札束が水になるわけではないでしょう。
まさに、金星への道すがら状態になった時にどうするのでしょうか？

「適応策」だけでは、陸地も湖も海も干上がってしまうでしょう、それに対する適応策があるのでしょうか？
「あり得ないでしょう！！」本気で考えない人ばかりが騒いでいる。

その時の社会は想像できません。
今なら産業革命以前の社会をイメージしてでも、何としてでも、生き抜く方法がるはずです。
１００％の「緩和策」を始めなければならないのです。

やるっきゃない。
では、草々
２０２０－９－２５
森下克介
  

前略
カリフォルニア州が動いた。嘗ての排ガス規制同様である。

電気自動車ならいい、販売の何％とか言うのではない、ガソリン車全部だめ。
水素自動車の記述がない、未だ存在しているとは認めないのか。
+++++++++++++++++++++++++++

----米カリフォルニア州、ガソリン駆動の新車販売禁止へ　35年から----- 2020年9月24日
ロイター編集

米カリフォルニア州のニューサム知事は２３日、ガソリンエンジンを動力とする乗用車とトラックの州内での新車販売を２０３５年から禁止する方針を示した。同州コルマで２０１７年１０月撮影（２０２０年　ロイター/STEPHEN LAM）

［ワシントン／ロサンゼルス　２３日　ロイター］ - 米カリフォルニア州のニューサム知事は２３日、ガソリンエンジンを動力とする乗用車とトラックの州内での新車販売を２０３５年から禁止する方針を示した。電気自動車への移行を促進し、温室効果ガス排出量の削減を図ることが狙い。

記者会見で、カリフォルニア州はガソリン駆動の新車販売を３５年までに段階的に廃止する「確固たる目標」にコミットすると指摘。他の州にも同様の措置の導入を促すとした。

カリフォルニア州は米最大の自動車市場であり、国内販売の約１１％を占めている。

ニューサム知事によると、カリフォルニア州大気資源局（ＣＡＲＢ）は州内で販売される新たな乗用車とトラックの全車両について、排出ガスがゼロであることを義務付ける規則を３５年までに作成する予定。また、実現可能なら中型車と大型車の全車両の排出ガスをゼロにすることを４５年までに義務付ける計画だという。

ただ、州内でガソリン車を所有したり、ガソリン車を中古車市場で販売したりすることは禁止しないとした。

+++++++++++++++++++++++
昔の様に動いているようです。
これでは、単なる二番煎じで、本質を外しているようです。

電気自動車に乗っているカリフォルニア州民が、
大型トラクターや大型コンバインで作った小麦やトウモロコシを、大型トラックで、大型穀物加工場で製粉したものを、パンにして食べている。大電力を使った野菜工場で作った野菜を食べる、ウサギ小屋と日本人を揶揄した大きな家でバンバン空調した暮らしをして、海外から輸入したコーヒー・お茶、ワイン・ウイスキーを飲み、中国製の身の回り品を使い、飛行機でバカンス地に行って大食いをして、等々・・、
そんな暮らしは続けられるのでしょうか？
何よりも、新しい電気自動車も水素自動車ももう一度新しい大型の生産ラインを持った新しい大工場で組み立てることになる。
その為の部品は新しく中国で作って、流通を経て組み立てられる。
今までの大量のガソリン車を廃棄するのもたいへんあことでしかない。

やっぱり、明日（2050年）までに実現する世界像を立ち上げるのが先でしょう。
カリフォルニア州には、そのような世界像と一緒にガソリン車廃止を実行して欲しいものです。
そうすれば、嘗てと同様に世界中が付いて行くでしょう。
まさに、あこがれのカリフォルニア州になることでしょう。

せっかくの動きを大切にして欲しいものでしょう。
ダボスに変わって、カリフォルニア州で新しい世界に向けて、その意味と理解を議論する場にして貰えればもっとすごい。

本当は、日本でやって欲しいもんおです。トヨタの身の振り方がスッキリしません。
トヨタが富士市に「新しい街づくり」を発表しているようですが、相変わらずの「金儲け資本主義」その物で、
きっと言い分があるでしょう。「従業員に賃金を支払って、養う必要があるんだから」、というのではないでしょうか。
何万人、何十万人の従業員・関係者を含めた人たちが、それではそのまま食いっぱぐれます。時代を間違えています。
経営者の皆さんは、彼らを川に連れて行って溺れ時にさせる「ハーメルンの笛吹き」です。

シンクタンクの皆さんに、「IPCCの1.5度特別報告をどう読むか、すぐにやらなければ間に合わない解決策があるのではないか」
そう投げかけて、回答を世界に提示してもらいたいものです。

素人が何を言うかという通りです、素人でも危機感を持っていろいろ考えたりやったりしているのです。
皆さんの優秀なお知恵を有効に使ってください。
宜しくお願い致します。

では・草々
２０２０－９－２４
森下克介