懐かしい未来を考える

前略
もうすでに、再生可能エネルギーということで、太陽光パネル、大型風車発電が定着しているはずであると思っていました。
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どうして今頃にこの話題が出るのか？
原発4基分とは（100万Ｋワットの原発4基分）？？
不思議です・・・・。

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ーーーーー九州で原発4基分がムダに　なぜ再エネ電力は捨てられるのか?ーーーーー
　　　　　　　　　　　毎日新聞 2021/5/27
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　九州で、せっかく発電された太陽光など再生可能エネルギーの電力が使われない事態が頻発している。
発電能力（設備容量）で見て、原発4基分もの電力が送電できないまま、無駄になっている日もある。
政府は2050年のカーボンニュートラル（温室効果ガスの排出実質ゼロ）実現を目指し、再エネの主力電源化を目指しているはずなのに、なぜこんなことが起こるのか。
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そこには二つの「壁」が立ち塞がっている。
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再エネの電力がなぜ使われないのか。まず、その仕組みを確認しておきたい。
電力会社は、電力の需給バランスを保つため、電力使用量が少ない時には、発電会社に一時的に発電の抑制を求める「出力制御」を行う。
例えば春や秋は、冷暖房の使用が減る
。電力需要が少ないのに、発送電を続けて需給バランスを崩してしまうと、周波数の乱れなどによって、最悪の場合、大規模停電の事態を引き起こす。
このため、電力会社は、電力が余りそうな日には、①火力発電②バイオマス発電③太陽光・風力発電④水力・原子力・地熱発電――の順に、発電会社に出力を抑制してもらうルールになっている。…
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（有料会員でありませんので、この先はありません）
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https://mainichi.jp/articles/20210526/k00/00m/020/218000c?cx_fm=mailyu&cx_ml=article&cx_mdate=20210527
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「再エネの課題」に関する資料です。
2018年当時のものですが、私には判り易いので、次に添付します。

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2018年11月16日
ーーーーー世界中で捨てられる再エネからの電気ーーーーー
山本隆三 （常葉大学経営学部教授）
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2018年の話題です。
議論の前半を省略し、結論だけ貼付します。
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中国政府は、北部、西部での新規再エネ設備導入を制限する一方、2020年までに接続できない量を発電量の5%以下にする目標を設け、送電能力の増強に乗り出しているが、需要量、送電量とバランスしない再エネ発電設備を導入したツケを当分払うことになりそうだ。
＞＞再エネ主力電源化を目指すのであれば
　米国カリフォルニア州でも、毎月のように再エネからの電気を全て消費できず捨てている(図-4)。欧州、中国、米国に続き九州電力管内で出力制御が行われるようになったが、このまま再エネ設備の導入が増えていけば、中国のように大量の再エネが接続できず捨てられることになる。
再エネの出力制御を行うのではなく、原子力のように安定的な電源を止めて再エネからの電気を引き取れとの主張もあるが、欧州、中国、米国の例から分かるように、そんなことをしている国も地域もない。電気を安定的に、競争力のある価格で供給することが必要だから、再エネからの電気を制御し捨てているのだ。
　不安定な発電になる再エネ導入量が増えれば出力制御は避けられないが、再エネの主力電源化を目指すのであれば、電気を制御、捨てなくてもよいように、秩序ある導入を目指すことが必要だ。
中国のように地区により再エネ設備導入を制限する、あるいは導入量と場所を決めた入札制度などを考えることも必要だろう。
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https://wedge.ismedia.jp/articles/-/14511
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大いにビックリしました！！
嘗て、北欧の水力発電は、冬季凍結するので、他の季節の電力を水素にして貯蔵して、冬季の発電に充てているということを書いた。
日本でも、昔から「揚水発電」があちこちで行われているとことでした、総合的な効率は良くなくても仕方がないという感じでした。
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地球温暖化防止が叫ばれ、再生可能エネルギーの施設が急増し、各家庭の屋根にも、「大切な田畑」にまでパネルが敷き詰められている現状で、この様なことが行われているのは全く解せません！！！！。
電力会社グループの策略でしかないのではないかと勘繰ります。通産省はをれを黙認しているのでしょうか？？？
原発が休止している内に、高効率の、石炭火力発電所をまだまだ作るという、金儲け企業の考えが透けて見えます。
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太陽光や風力などの電力は、現在の「電力会社グループ」ではない「民間や中小の企業」が送って来るので、邪魔にこそなれなんの金儲けにもならないので、邪魔者にしてしまっているのでしょう。
本来であれば、送電網にとっては邪魔者です、何の制御も効かない餓鬼のような電力は管理外であると、以前から話題になっていたのがそのままではおかしい。
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北欧の電力の取り扱いは電力会社グループ・政治的な視点で行われているものと思います。
最近話題の、水素発電事業がピッタリにも見えますが、送電網に乗って来る不安定電力を管理しきれないのでしょう。
この際、再生可能エネルギーは、現在の電力網に乗らない電力であると決めつけるしかないでしょう。
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さてさて、
これから、日本社会の再改造が始まります。
「河川流域圏での自治州」を単位とした、地域給電組織を作るための算段です。
各戸の発電と二次電池の組み合わせと、水素発生と充填装置のセット、それに「水素エンジンで稼働する小型農機」で、みんなが「自給自足・地産地消」の生活を基本とした、「自治組織、社会」をキチンと議論するのです。
河川上流と中流・下流は、それぞれ季節的にまた農林水産業の繁忙と閑散期で相互に遣り繰りをしながら年間工程を組んで社会をやりくりします。勿論鉄道は「ロープウエー式のモノレール」に変わっています。車も「電動のローラボードの改修型」で十分結構です（高速道路は使いません）。
みんなで、考えます。
もう日本の「九電力会社組織」の勝手な言い分は放置して、自分たちの「自治州はＧＨＧ排出実質ゼロ」へ向かいます。
でも重要な「地球全緑化」には全員で協力参加します。
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ーーーせっかくの再生可能エネルギーを無視する日本の「電力会社グループ」には、日本中が愛想をつかす時です。ーーーー
少々雑な議論ですが、この先にしか日本・世界の未来はないのです。
では、草々
２０２１－５－２８
森下克介