懐かしい未来を考える

前略；
話題のノーベル経済学賞に「炭素税」の議論をした２人が輝いた。
大変結構なことである。
報道記事を添付します。
https://www.nikkei.com/news/print-article/?R_FLG=0&bf=0&ng=DGXMZO36243900Y8A001C1I00000

一方で、２０１８－１０－６に韓国でのIPCC総会では、
https://www.cnn.co.jp/fringe/35126675.html
に見る通り、もうすでに「２０５０年までに、実質排出量をゼロ」にしなければならないと表明された。

炭素税議論は、着目点は素晴らしいので、多くの人が目を付けた、１０年以上前から議論をしていても未だに具体的な議論が進んでいない、技術的に困難が多いもののようです。

そんな視点からも世界全体でGHGの排出の分担をどうするかの議論は十分されてきたが、いまだその詳細は見えない。それよりもすでに今後３０年以内に、世界全体でGHG排出量をゼロにしなければならないのである。

残された排出余力（仮に考えて）を、GHG排出ゼロの世界のためのインフラやシステム構築のために使う方法を考えなければならないでしょう。

エネルギーの確保方法はソフトエネルギーで二次電池システムを含めた地域ネットワークを作り、現在石油系燃料を使っている分野（高エネルギー密度で高出力が出せる）には水素エンジンのシステムを地域でどう作り出し管理するかを決める、等々。それでも現在の「素晴らしい情報社会のインターネット」を「極省エネ」で作っておく必要もあるでしょう。もう一つは「TVなどのマスメディア」もどうしても必要でしょう。

社会構造としては、やはり世界を「連邦」とするしかないでしょう。（マハティールさんの言うように「古くなった国連」は、新しい地球連邦に）
ここで問題なのは宗教でしょう、２０００年以上昔の部族社会を維持するための一神教が世界制覇に利用された、宗教の「集金システムとしての一面」は排除されなければならないでしょう、宗教の暴力性はこの財力が背後にあると思います。人類はその昔にはどこでも多神教であったことももう一度考え直す必要もあるでしょう。「アインシュタインなど科学者の考えた神様」などもわかりやすいのではないでしょうか。

勘違いすると「共産主義」をイメージするかもしれませんが、「資本主義の産業革命を反面教師とした共産主義」はいただけません。
地域（河川（里地・里山・里海等）流域自治州を前提にした、地域生活を運用する協同組合の社会でなければならないでしょう、共産主義は「プロレタリアの社会」とかいって結局は独裁の政治システムになって、とんでもないことになるわけです、すでに多くの事例が示す通りです。

「自給自足の地産地消社会」ここでGHGの排出ゼロを実現するのです。

こんなところです。
２０１８－１０－９
森下克介